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続・全部原価があなたの会社をダメにする

「全部原価があなたの会社をダメにする」のタイトルで、6回ブログを更新しました。

 

そんな中で、MGセミナーに参加されていた方(製造業の方)から、いくつかのご質問をいただきました。おそらくその方は、これまで原価計算に2種類あるということをご存じなかったのだろうと推察しています。

 

会社の中で原価計算の担当者が、あるいは経理の担当の方が、「いつもの」PCソフトを使ってはじき出した答を、ごく自然に疑いもなく使われていたのでしょう。

 

Photo

また幸いに、これまではそのことが問題になることはなかったのでしょうし、ということは会社も黒字を続けておられるのかなと思ったのです。

 

おそらく、仕事の中では「標準原価」とか「平均原価」といった数字を使われていて、特に支障を感じることもなかったというわけです。

 

たいていの製造業種の方は、そういうことだと思います。何しろ法律通り、規則通りにやっているわけですから、そのことに対して文句を言われる筋合いもありません。

 

しかし、全部原価が意味づけを変えると「税務署用(の数字)」と呼ばれ、一方直接原価の方は「経営者用(の数字)」と対比されると、それはどういうことだと言いたくなるはずです。

 

何度も申しますように、法律上も規則上も、はてまた実務の事務処理上でも、何の問題が生じるわけではありません。

 

しかし、しかしです。

 

その数字は「真実を表していない」のだとしたらどうでしょうか。また、だからこそ判断を、意思決定を誤るかも知れないとしたらどうでしょうか。

 

何しろ、全部原価で計算された「原価(コスト・変動単価)」は、全く科学的とはいえないものなのですから。同じものを、100作った日と、200作った日とではコストが違うのですから。いや、同じ日であっても100作ったラインと、200作ったラインとでは違うのですから。

 

それは「おかしいことだ」という疑問を感じないことの方が、おかしいと思われませんか?

 

製造メーカーにいて、そこから系列の販売会社に移った私自身が、現実の仕事の中で「それはおかしいだろう」と何度も叫んだ問題です。

 

早く気付いて下さい、おかしな現実に。全部原価計算を使うことはやむを得ません、法律であり制度・規則であるのですから。

 

経営者であるなら、それとは別に直接原価計算で経営を、あるいは現場を見直してみて下さいと申し上げているのです。

 

疑問が解決できない方は、どうぞいつでも私のMGセミナーにお越し下さい。そこで、自分の体で2つの違いを体験してみて下さい。

 

全部原価で、あなたの会社をダメにしない前に。

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