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「2/6/2の原則」を活かした社員教育とは

各地で講座やセミナーの開催・運営をしていますが、本業はあくまで経営のコンサルティング&サポートです。専門というわけではありませんが、『人財づくり』、すなわち企業の役立つ人材を育てることをテーマとしています。

数百人の社員を抱える企業から数人の小さな会社まで、規模や業種業態は様々ですが、共通していることが二つあります。その一つはどの企業にも程度の差はありますが、「2/6/2の原則」が当てはまるということ、そしてもう一つは経営者の教育に対する熱気が成果を左右するということです。

後者についてはまた、別の機会に触れることにして、今日は「2/6/2の原則」について書いていくことにします。この原則は企業だけではなく、サークルや任意団体なども含め、あらゆる組織に当てはまります。ここでは企業・会社を念頭に書いていきます。

「2/6/2の原則」とは、会社の中には「よく働き、生産性も上がる優秀な人材」が2割、「普通に働き、生産性はそこそこという人材」が6割、「パッとせず、生産性も上がらず劣等な人材」が2割存在するという原則、法則です。

262 私は、①自ら考え行動して成果を出せる社員が2割、②周りから言われてもなかなか動かず成果も余り上がらない社員が2割、③その他の社員が6割と考えています。そして③の社員は、①か②の社員に引っ張られることが多く、そちらの大勢に影響されると。

またこんな風にも分析しています。一方は自分で自分に火を点けて燃えられる社員、もう一方には火を点けられてもくすぶって燃えない社員がいる。その中間にはどっちつかずの、火を点けられるとそれなりに燃えることもあるが、消えかかると再点火しない社員がウロウロしている。

会社の成長発展には、もちろん①の2割社員が重要な役割ですが、中間のウロウロ層をいかに上方に引き上げることができるかがカギになります。社員教育も、そこのところに力点を置くことになるのも当然です。

では、下方の2割は切り捨てた方が良いのでしょうか。その答は否です。経営者の中には、安易に切り捨てる道を選ばれる方がいらっしゃいます。その方が良い社員と普通の社員が残るからいいのではないかと。ところが不思議なもので、、残った8割の社員がちゃんとまた「2/6/2の原則」に基づいて分かれてくれるのです。

実は下方の2割社員(人罪などと呼んでは失礼です)も、ちゃんと役割があり、相応の力をもっていると考えた方が良いのです。要は活用の仕方、彼らの特性を知って立場や役割を与えて的確な評価をしてやれば、中間の6割以上の働きをしてくれるものです。

私は、社員研修ではそちらの面にむしろ力を込めてやります。実は、私自身がかつて下方の2割社員でしたので、そこのところがよく分かるのです。変化に対応できる人材が、企業にとっては不可欠であるといわれますが、意外にもその層に見出すことができるものです。

常識に馴染まない、組織からはみ出す、そんな社員にも目を向けて見ませんか。みんな、あなたの会社の大切な戦力社員ですから。

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